外資系の企業に転職を検討しているけれど「英語ができないから転職は難しい？」と迷っているあなた。本記事では、英語ができなくても外資系の企業に転職できるのか、また転職する場合の対策法を解説します。
本文：
外資系企業に転職して働いてみたいけれど「英語ができないから、無理かな」と断念しそうなあなたへ当記事はおすすめです。
今回は、英語ができなくても外資系企業に転職できる方法や転職する場合の対策法について紹介します。
結論から言うと、語学力不要の部門を選択したり、語学力以外の強みを活かすことで外資系企業に転職は可能です。
当記事を参考に、英語ができずとも外資系転職の目標を達成しましょう。
外資系の企業に転職するには英語ができないとダメ？
外資系と聞くと「英語ができないと働けない」と考えてはいませんか？たしかに、最近は国内の企業でも英語力が重視されてきており、中には「TOEIC750点以上」などと条件を定める国内企業もあります。したがって、「外資系企業に転職するためには英語が必須なのでは？」と考えることは自然です。
しかし、一口に外資系企業と言っても、実際の現場の状況は企業によってさまざまです。
実際、国内にある外資系企業の日本支部の場合、管理職には外国籍の方がついていても、他の社員はほとんど日本人ということも多く、その場合には英語力は不要です。
また、外資系企業の製造ラインで働く場合にも英語力は必要ありません。つまり、例え英語が苦手であっても、英語が必須でない職種や業種を選ぶことで外資系企業自体には転職できる可能性があります。
英語力が必須な外資系企業例
英語力が必須な外資系企業の例として、金融業界や電子・機械メーカーなどが挙げられます。
金融業界は業務でのちょっとした行き違いが大きなミスにつながるため、英語での言い回しやコミュニケーションに長けていることが求められます。
さらに、社内会議も英語で行われることが多く、英語で自分の意見を伝えたり相手を納得させる力が求められることも特徴です。
また、外資系の電子・機械メーカーで働く場合、英語で書かれた仕様書や図面を読み解き、正確に作業をする英語の読解力が求められます。
さらに、部品の融通などで海外の拠点と連絡を取ることも多く、メールや電話を含めた英語コミュニケーション能力が必要です。
英語力が求められにくい外資系企業例
英語力が求められにくい外資系企業例は、化粧品や洗剤・飲料やお菓子の開発・販売をしている会社が挙げられます。
これらの外資系企業が英語を必須としないのは、単純に働く上で英語を使う機会が少ないからです。
外資系と言っても社内・取引先含めて「接するのは日本人」の場合、英語は不要です。
また、販売先が日本国内であれば、営業職でも英語力が必須でない企業もあります。
【業種別】必要となる英語力
続いて、外資系企業の業種別に必要となる英語力について解説していきます。
IT系
IT関連の外資系企業で働く場合に必要な英語力は、専門用語を交えて英語でやり取りをするコミュニケーション能力です。
特に日本に参入して日が浅い企業の場合、海外の本社と直接やり取りをし必要な知識やノウハウを獲得する必要があります。日本に進出したばかりのIT企業に転職をしたい場合は、職種を問わず英語力が必須となります。
金融系
金融関連の外資系企業も英語力が求められる業種の一つです。
海外の本社とやり取りをすることも多い上、内容のすれ違いが大きなミス・問題につながることもあることから、英語の会話を正しく理解して意見を伝えることができる能力が必須となります。
社内外で英語での会議が多めということも、金融業界における外資系企業の特徴です。
電気・電子・機械メーカー
外資系の電気・電子・機械メーカーでは、英語で書かれた文面・図面から情報を読み取って活用する「英語読解力」が求められます。
したがって、専門用語を含む英文を読むことに慣れておく必要があります。
また、部品の調達に関して海外の拠点とやり取りをすることもあるため、英語でのコミュニケーション能力も必須です。
化学
化学関係の外資系企業の場合、技術職であれば日常会話程度の英語で問題ない場合もあります。
技術職は、英語での情報のやり取りというよりは技術そのものが求められる職種です。
ただし、化学関係の外資系の営業職で、海外の本社や支社・取引先との交渉の場が多い場合は、英語でのディスカッションや意見交換をする能力が必要になります。職種によって必要な英語レベルが違ってきます。
自動車製造
自動車製造業界も、技術を持ったエンジニアなどの専門職であれば求められる英語力は低くなります。
むしろ英語よりは、それまで培ってきたエンジニアとしての技術や経験がモノを言う世界です。
しかし、自動車製造業でも海外本社・支社とやり取りをする立場であれば、英語力は必須です。自動車製造に関する専門用語も英語で表現できなければいけません。
転職するための方法1：英語力が不要な外資系企業やポジションに転職する
ここまでの内容を整理すると、英語力が不要かどうかは、その会社を取り巻く環境やその会社の中での立場・職種によって決まることが多いとわかります。
つまり、英語力無しで外資系企業に就職したい場合は、英語力が不要な外資系企業や職種を狙えばよいのです。
マネージャー層を目指す場合英語力は必要
メーカーの製造部門や技術部門など、英語力よりも実際の作業能力や技術力が重視される職種なら、英語力が無くても転職して働くことができます。
しかし、管理職などのマネージャー層を目指す場合は英語力が必須です。
マネージャー層は海外の本社・支社とのやり取りの機会が大幅に増えるほか、時には部下として海外の人材が配置される可能性もあります。
そういった場合、英語力に自信が無いとコミュニケーションがうまくいかず、業務に支障が出てきます。
「上を目指したい」場合は、入社後からでも英語力の増強に努めましょう。
年収は英語力より経験によって決まる
マネージャーのように出世したい場合を除けば、業務においては英語力よりもそれまでの経験やその人の技術を評価するという外資系企業・職種は決して珍しくありません。
技術職・専門職としての経験がしっかりあるなら、外資系企業に転職して年収を大幅に伸ばすことも十分に可能です。
転職するための方法2：即戦力となるスキルを磨く
外資系企業への転職を目指す場合、英語以外のスキルを磨くことも効果的です。
その場合、評価が数字や結果として目に見える「ハードスキル」と、計るのが難しい「ソフトスキル」の両方を磨くことが重要になります。
ハードスキル・ソフトスキルの両方を磨く
「ハードスキル」とは、数字などで客観的に計ることができるスキルのことで、資格や大学・大学院の学位などが当てはまります。
資格を取ることで働く上での技術を持っていることが客観的に証明できるため、英語力に不安があっても専門職や技術職として就職できる可能性が出てきます。
「ソフトスキル」とは、目に見えづらく評価もしにくいスキルのことで、コミュニケーション能力や自発性・課題解決能力などが当てはまります。資格や点数で表すのは難しいものの、これらのスキルも働く上では欠かせない能力です。
特に外資系企業の場合、同僚や別の拠点と意見を交換したり、自分の意見を積極的に発信したりという能力が必要です。
スキルを裏打ちする実績の有無が重要
上記のハードスキルやソフトスキルを武器として転職する場合、スキルを裏打ちする実績の有無が欠かせません。
特にソフトスキルは数字などで評価しにくいため、前職などでの実績を付け加えるなど、スキルに説得力を持たせることが重要となります。
たとえば、「前職において〇〇のような業務上の問題が発生した際に、自ら中心となって問題解決に動いた」「取引先と積極的に情報交換をすることで、これだけの営業実績を実現した」といったアピールできる実績を用意しておきましょう。
転職するための方法3：転職エージェントに登録しサポートしてもらう
国内企業での転職の場合にも、転職エージェントを利用することはよくあります。
それと同様、外資系企業への転職の場合にも転職エージェントのサポートは非常に有効です。
転職エージェントの具体的なサポート内容
外資系企業に特化した転職エージェントに登録すると、求人情報の紹介以外にも多くのサポートを受けることができます。
外資系企業への転職を考える時にまず大きな壁となるのが、英語を使った履歴書の作成や英語による面接です。しかし、外資系に特化した転職エージェントならば、英文履歴書や英語での面接などへの対策といったサポートを受けることができます。
また、コンサルタントによる面談によって、転職の細かい条件やこれまでの経歴を伝え、より効率的に転職活動を進めることも可能です。また、業種ごとの情報や給与情報の提供を受けることもできます。
おすすめの転職エージェント
外資系企業への転職の際におすすめの転職エージェントは、外資系の転職支援サービスに定評のある「マイケル・ペイジ」です。
国内最大級の外資系・日系企業の求人数を誇る他、外資系企業に関する豊富な情報から来る的確な転職サポートを受けることができます。
また、英文履歴書や英語面接への対策サポートを受けることができ、筆者の経験ではコンサルタントも経験豊富な方ばかりだったため、外資系企業への転職を考える際に大いに役立ちます。
外資系企業への転職を考えている場合、簡単にできるのでまずはマイケル・ペイジに登録してみましょう。
転職するための方法4：ポテンシャル採用枠で転職する
まだ年齢が若く外資系企業での就業経験がない場合は、「ポテンシャル採用枠」を利用して転職するという選択肢もあります。
全ての外資系企業がポテンシャル採用をしているとは限りませんが、自分が転職先に考えている企業がポテンシャル採用枠を設けていれば、ぜひチャレンジしてみたいところです。
ポテンシャル採用枠とは
ポテンシャル採用枠とは、企業の求める技術やスキルは持っていないものの、コミュニケーション能力や向上心があり、入社後に大いに成長する見込みのある人材を採用する採用枠のことです。
まさに、「その人の将来」に着目して採用をすることになります。
外資系企業、特に日本に初めて参入する企業については、ポテンシャル採用を行っているところも多くあります。
なぜなら、ポテンシャル採用であれば専門職を採用する場合に比べて大幅に人件費を削減することができるためです。
ソフトスキルがあって今後の成長が見込まれるものの、専門的な技術がなく外資系企業での就業経験もない人材であれば、ポテンシャル採用枠で採用される可能性があります。
ポテンシャル採用の対象は20代の第二新卒
ポテンシャル採用はその人の将来の成長に期待して採用をする手法のため、対象者は主に20代の第二新卒の場合に限られています。
一般的には新卒で入社して3年未満の求職者を「第二新卒」とすることが多いため、大卒の場合であれば25～26歳くらいがポテンシャル採用の対象となります。
しかし、年齢については企業によっても多少ばらつきがあるため、事前に条件等を確認しておきましょう。30代前半までをポテンシャル採用枠の条件にしている企業の例もあります。
転職するための方法5：ビジネス特化型のオンライン英会話で英語力を高める
ここまで英語力に自信がないタイプに向けて外資系企業への転職方法についてご紹介してきましたが、自分の希望する転職先が英語力を条件にしている場合、「英語力を高める」選択肢も出てきます。
そこでぜひ利用してみてほしいのが、ビジネス特化型のオンライン英会話サービスです。「ビジネス」という一点に絞ってオンライン授業を受けることで、効率的に必要な英語力を獲得することができます。もともと同期入社の知人の事例を挙げると、留学経験もなく特にグローバル系の学部でもない人間でしたが、ビジネス特化のオンライン英会話を2ヶ月続けたことで、自信を持って社内で声を上げることができた結果、海外とのやりとりのあるプロジェクトに数ヶ月後にはアサインされるようになっていました。
やり切った感覚と、ビジネスの現場でも英語が使えると自信が持てるトレーニング量を担保できれば、短期のオンライン英会話でも十分にリターンを得られるでしょう。
オンライン英会話とは
オンライン英会話とは、スカイプなどのテレビ電話機能を駆使することで、画面を通して英会話を学ぶことができるサービスです。
パソコンやスマートフォン・タブレットとインターネット環境があればどこでも英会話レッスンを受けることができるため、スキマ時間を活用して英会話を学ぶことができます。
料金も通学タイプの英会話スクールに比べてかなり抑えられているため、費用を節約しながら英会話レッスンを受けられることもオンライン英会話のメリットです。
おすすめのビジネス特化型のオンライン英会話
ビジネス特化型のオンライン英会話といえば「Bizmates」がおすすめです。
Bizmatesは実際に外資系企業などでのビジネス経験を持つ人材が講師として英会話を教えてくれるため、真に役に立つ英会話を習得することができます。
英会話初心者向けのレッスンから着実に英語力を伸ばしていけるというのもBizmatesのポイントです。
実際、Bizmates利用者の半数が英会話初心者レベルから始めているため、英会話経験ゼロという方も安心して利用を開始することができます。
また、業種別・職種別に特化した英会話レッスンを受けられることも、Bizmatesのメリットです。実際に英会話初心者レベルからレッスンを開始して、最終的に英語によるビジネス上のやり取りが問題なくできるようになった経験があります。
まとめ
今回は、英語力に自信がなくても外資系企業に転職するための方法について紹介しました。
コミュニケーション能力や自発性・向上心といった英語以外のスキルを伸ばし、業種や職種を選択することで、英語に自信が無くても外資系企業に転職することは十分に可能です。
転職エージェントやオンライン英会話の力も借りながら、ぜひ外資系企業への転職を目指してみてはいかがでしょうか。